生活と環境(2018年9月号)

【特集】来るべき太陽光パネルの大量廃棄に備える

 2012年7月の固定価格買取制度の創設以降、太陽光パネルの普及が進んでいます。
パリ協定の発効を受けて再生可能エネルギーへの需要が高まっていくなかで、太陽光発電の導入は一層拡大していきます。
 一方で、2017年9月、総務省より太陽光パネルの廃棄処分について勧告がなされました。
太陽光パネルの耐用年数は20〜30年程度と言われており、2030年代半ば頃から使用済みパネルの排出量が急増すると見込まれています。また、すでに災害等により損壊した太陽光パネルが排出されており、その処分方法が課題となっています。そのような状況から、同勧告では、来るべき大量廃棄に備え、適正な処理システムの構築を求めています。
 本号では、太陽光パネルの適正な処理システムに向けた最新の取り組みを紹介します。

■太陽光発電システムの適正処理に向けた環境省の取組み
佐川 龍郎(環境省)

■廃太陽光パネルのリユース・リサイクルにおける動向と課題
村上 進亮(東京大学大学院)

■欧米における使用済み太陽電池モジュールリサイクル等推進への取組み
河本 桂一(みずほ情報総研)

■太陽光パネルの構造と最先端リサイクル工程、技術について
加藤 聡、猪子 兼行(ガラス再資源化協議会)

■ホットナイフ技術の概要と排出太陽光パネルのリサイクル処理フローについて
伊藤 雅文(エヌ・ピー・シー)

■環境負荷低減を目指した使用済み太陽電池モジュール処理―リユース・リサイクルへの提案
瀬川 昇(東芝環境ソリューション)

■廃太陽光パネルの高効率リサイクルプロセス開発について
張田 真(ハリタ金属)

■リユース太陽電池モジュール(PV)を活用した電力システムの構築について
(啓愛社)

■平成28年熊本地震により発生した廃太陽光パネルの処理フローと留意点
(新菱)







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